広告運用において、様々なクライアント課題に向き合ってきたCCIですが、代理店や事業会社がデジタル広告の運用を推進していくにあたって、そのパフォーマンスを上げることができずに広告配信が最適化されない…という課題も数多く目の当たりにしてきました。
なかでも特に、Meta広告に苦手意識を感じている運用担当者は少なくないようで、その原因には、自前での情報キャッチアップの限界が見え隠れしています。ただ、多くの担当者がつまずきがちなMeta広告をうまく活用することができれば、それだけ競合他社との成果に差をつけるチャンスだともいえるかもしれません。
今回は、CCIの運用コンサルタントが、顧客から相談されることの多いMeta広告のトラブルについて、その原因や対策について解説。広告運用の課題を解決するための弊社サービス「CCI Agecy Concierge」もあわせてご紹介していきます。
監修
丸谷 隼
株式会社CARTA COMMUNICATIONS（CCI）
Metaコンサルタント
CCIに入社後、Meta広告のプランニングから運用まで一貫して担当。広告運用全般の経験を持ち、認知獲得からコンバージョンまでファネルに合わせた広告運用や、オーガニックと連動した広告など幅広くキャンペーンを実施。また、直近はMeta社とのリレーションシップを活かした広告プロダクトである「Agency Concierge」の企画、拡販にも注力している。
担当者を悩ませるMeta広告のトラブルとその影響
Meta広告の配信開始後に慌ててしまった経験のある運用担当者は少なくないかもしれません。CCIに多く相談が寄せられるMeta広告のトラブルについて、まずはその代表的な事例を紹介していきましょう。
原因不明のアカウントBAN＆頻発する審査落ち
Metaの広告アカウントが突如として「停止」「BAN」されてしまったり、広告の審査落ちが続いてしまったりといった相談を受けることは珍しくありません。これは、Metaのポリシーに違反したクリエイティブ・LPを使用している広告や、Meta広告において制限されている商品・サービスの広告である時に起こることが多い事象です。
広告審査落ちには、クリエイティブ・遷移先URLを事前の媒体審査に出した事前審査の際に却下されるパターン、配信前のステータスオンにしたタイミングや配信中に入るMetaの自動審査で配信却下されるパターンがあります。
一度こうしたトラブルが起こると、停止されたアカウント・広告回復までの本人確認・再審査・再設定などの作業に加え、クライアント（・代理店）への状況報告など、担当者の業務リソースを大幅に割かなくてはなりません。
また、再審査には最大48時間かかるため、その間配信できないというダメージも小さくないでしょう。
さらに、アカウントBANや広告停止を繰り返すと、ビジネスマネージャ（一般的に1企業が1つずつ持っている広告配信を行う大きな箱）の堅牢度が落ち、アカウントBANや広告停止の確立が増える可能性も一部で囁かれています。
（不具合発生時の解決策や最新アップデートに関する）情報がうまく探せない
そもそものトラブルの原因や、トラブルからのスムーズな回復を妨げる原因となっているのは、Metaについて自前での情報キャッチアップが難しいという点が考えられるでしょう。
Metaでは、一部代理店にのみ代理店担当者が付きますが、それ以外の運用者が自身で情報をキャッチアップするためには、公式のアップデート情報を取りに行かなくてはなりません。ただ、更新の頻度はさほど高くなく、リアルタイムの情報ではないという問題があります。
できるだけタイムリーなアップデート情報を探そうとすると、うわさ程度の情報をSNSで拾うか、仲間内での情報交換など、確証の低い情報に頼らざるを得ないという現実があります。
媒体プラットフォームと連絡が取る手段がない
ここまであげてきた問題の数々は、担当者がMetaと直接的にコミュニケーションを取る手段を持ち得ないことに起因するものだと考えられます。実際にトラブルの原因を確かめることができないため、いずれどこかのタイミングで問題が解消されたとしても、本当の原因や芯を食った解決策を知ることができず、同じミスを繰り返す可能性はぬぐえません。
一見するとチャレンジのハードルが低そうに見えるMeta広告ですが、Meta側と情報共有する機会が通常は存在しない以上、踏破困難な険しい山を地図やガイドなしで登ろうとしているのと同じく、その攻略は実は非常に難しいものだといえるのかもしれません。。
Meta広告の運用に苦労しているアカウント運用者が今すぐ講じるべき対策は？
ここまで述べてきた通り、Meta広告のスムーズな運用には、日々アップデートされる情報のなかから、確かな内容のものを、スピーディにキャッチアップし続けることが重要です。そのためには、やはり媒体側との緊密な連携が不可欠だといえるでしょう。
ただ、膨大な数のアカウントすべてに対して、Meta側が包括的に対応することは現実的ではありません。そこで検討していただきたいのが、Metaが専属担当者を付けた代理店の活用です。
Metaでは、一定の出稿金額を満たした代理店を「Meta認定パートナー」として任命していますが、その中でもさらなる条件を満たした代理店に対しては、代理店専属の担当者が付きます。担当者の付いた代理店は、定例でのミーティングを通して、アップデート情報だけでなくMeta全体の動きに関して知ることができたり、最新プロダクトや運用向上のためのTipsの共有、運用周りに関する細々とした質問への回答を得ることができ、Meta広告の運用に関する最新のノウハウを常備している状態にあります。
Metaとの関係値が深いこれら代理店の支援によって、運用担当者は代理店を介したMetaとの間接的なコミュニケーションが可能になり、確実かつ最新の情報をもった状態で広告アカウントの運用が可能になるというわけです。
Metaにも対応。「CCI Agency Concierge」が、デジタル広告の運用トラブルを解決
各種SNSを対象に「CCI Agency Concierge」というコンサルティングサービスを提供するCCIは「Meta認定パートナー」でもあり、Meta社の専属担当者と日々情報共有を行っています。
Meta社の専属担当者と定例でのミーティングを行いながら、Meta側から直に最新情報をキャッチアップしつつ、吸い上げた情報を顧客へスピーディに還元。BANや広告審査落ちのトラブル時にも、専任担当者を介してスピーディに原因の追及からリカバリー対策までを可能にする体制を整備しています。
もちろん、トラブル発生時以外にも、入稿規定の確認や、設定を行う際の不明点の確認（どの項目をONにするとどうなる…等）、推奨設計の案内など、サポート範囲は様々です。
CCIの保有するビジネスマネージャーで発行した広告アカウントを「パートナー割り当て」することで、自社の運用担当者が、情報取得のサポートをしっかりと受けながら運用を推進していくことも可能。また、Metaが試したいテスト配信など、一定の条件を満たした配信の場合、媒体が配信金額を一部負担するクーポンについても、エージェンシーコンシェルジュでCCIのアカウントを利用いただければ、クーポン付与の対象になるというメリットもあります。
Meta以外にも、Google、X、Tiktok、LINEヤフーに対応している「CCI Agency Concierge」。運用トラブルに割いていた担当者の工数・コストを減少させることで、より建設的な戦略施策の実践が可能にし、業務の向上に寄与できるはずです。運用担当者が最大パフォーマンスを発揮するためにも、SNSの広告運用における課題解決にぜひご検討ください。
Meta広告の設計・運用までを
CCIがトータルサポート
Meta社のパートナー認定を取得した、経験豊富な広告エキスパートが
個別の企業課題を見極め、最適な広告配信のご提案をいたします。
